日々の出来事から、思ったこと、感じたことを綴らせてもらいます。
by nogi203
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さわやかの唄。

 「さわやかの唄」とは「ありがとうの唄」の元唄である。
 内容は以下のとうり。

 さわやかの唄。 作詞 大矢弘子  作曲 叶 弦大

 さわやかに恋をして さわやかに傷ついて さわやかに泣こう

 さわやかに夢を見て さわやかにあきらめて ただひとり泣こう

 いつも心に青空を いつもふたりは夢見てる

 さわやかに恋をして さわやかに愛し合い 花を担いで歌おうよ


 かぎりない淋しさを かぎりないむなしさを さわやかに歌おう

 やるせない苦しみを やるせないもやもやを さややかに歌おう

 いつも心に青空を いつもあなたに幸福を 

 さわやかに愛し合い さわやかに育てよう ほほの涙も生きている


 
 いつも心に青空を いつもふたりは夢見てる

 さわやかにみつめあい さわやかに信じあい 胸にいっぱい太陽を



 事情は以下のとうり。
 
 水前寺さんの「ありがとう」への出演が決まった時、番組のスタートまでわずかの期間しかなかった。番組の主題歌を作りたいが、その期間もない。そこで、直近に水前寺さんが出したLPレコード(水前寺清子 生活の唄を歌う)に含まれていた唄の中から番組の内容にふさわしい唄を選び、歌詞の一部を変えて、ありがとうの唄として主題歌にした。そうして選ばれた唄がさわやかの唄であった。
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by nogi203 | 2012-10-29 15:36 | ドラマ ありがとう

中国の年金問題。

 中国では、公的年金は退職直後より支給されるという。中国の定年退職年齢は男性が60歳、女性が幹部が55歳、一般労働者が60歳である。ということは、男性は60歳から、女性は一部は55歳から、他は60歳から年金が支給されるということである。世代間扶養でこの年齢から年金を支給しようとすれば、ピラミッド型の人口構成と高い経済成長率が必要である。
 中国の年金は養老保険といわれるものだが、現在では、一人の年金生活者を三人の労働者が支えているといわれている。年金生活者を現役労働者が支えるというのは、制度としては世代間扶養とみて差し支えあるまい。世代間扶養ならば、ピラミッド型の人口構成が求められるのであるが、一人っ子政策のもと、その前提は明らかに崩れている。その結果が一人の年金生活者を三人の労働者が支えるという現状であるが、その比率は2015年には二人で一人、30年後には0.5人で一人になると予測されている。
 それでも、高い経済成長が続いていれば、支える足は残っているといえようが、昨今、それも怪しいと言われだしているのであるから、制度の維持は相当困難になってきたとみるのが妥当ではないのか。
 しかし、こうした問題は先進国ではすでに経験してきたことであり、保険料の引き上げや年金支給開始年齢の引き上げによって乗り越えてきたことである。中国政府も同じ過程を踏まざるを得ないであろうが、ただ、中国政府特有の問題として、社会保険料は使用者側のみが負担しているという問題がある。とすれば、制度維持のため、中国政府は、年金支給年齢の引き上げだけではなく、保険料についても新たに労働者にも負担を求めるようになるかもしれない。それは、労働者の相当な不満を引き出すことになるとみて差し支えあるまい。
 ただでさえ、汚職等共産党政府に対する不満が蓄積しているといわれるのに、さらに、新たな不満である。問題は、中国政府はその不満の解消にどのような手段を用いるかである。今まで見てきた通例では、こうした場合、中国政府が用いる手段は反日運動の利用ではないか。それは十二分に予想される。尖閣問題を機に日本企業の中国進出にブレーキがかかろうとしているが、それでもなお、進出しようという企業があるならば、その点、覚悟だけはしておかなければならない。
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by nogi203 | 2012-10-23 16:37 | 年金話あれこれ

貿易の恨みは怖い。

 国際紛争を有利に運ぶには、国際世論を味方につけることが必要である。戦前、日本は多くの国際紛争を抱え込んでいたが、国際世論が味方していたとは言えない状況であった。理由は軍部主導の国策にあったことは言うまでもないが、理由はそれだけではないのではないか。
 戦前、日本の最大の輸出商品は生糸であった。もちろん、生糸にも国際競争があり、競争に勝ち抜くためにはそのための対策が必要であった。日本の場合、その対策の主たるものは労務コストの削減、即ち、労働者の賃金を不当に低く抑えたままにしておくことであった。例えば、唯一とも言ってもよい輸出産業である生糸産業では、女工登録制度などというものをつくり、一度工場に登録されると、他の工場では働けなくなるという制度を作る。これによって低賃金労働者である女工たちが高賃金を目当てに他の生糸工場に移動することを禁じた。そうした低賃金による生糸生産を維持して、国際競争力を維持しようとしたのであるが、もちろん今日ではそのようなことはできない。職業選択の自由が保障されていなかった明治憲法下であったこその制度ではあるが、その結果、犠牲になった女性労働者が多くいたことは女工哀史などに詳しい。。
 明治憲法に職業選択の自由が保障されていなかったことの影響はその後も続き、昭和14年には戦争遂行のためには賃金上昇はマイナスであるとして賃金統制令が制定され、翌15年には高い賃金を求めて労働者が企業間を移動することを禁じる従業員移動禁令の発動へと続いていく。
 これらのことは国際間にも知れ渡り、日本の産業の国際競争力は労働者が強いられている困苦と貧困によって支えられているとまで言われる始末である。それはまさしく、ソーシャル・ダンピングとして国際的非難をあびたものであり、その結果が巡り巡って、国際紛争における国際世論の反発を招いたいうことになると、貿易の恨みは怖いというしかない。
 今、尖閣諸島の帰属をめぐり、日本と中国の間に紛争が生じている。国際紛争になれば、国際世論の動向が重要であるというのは今も昔も変わらない。そのため両国は宣伝合戦を展開しているが、主張しているのは主に、歴史的経緯である。しかし、国際世論を味方につけるかどうかは、貿易問題、特にその不公平さであるというのは、かっての日本の例を見ても明らかである。というのであれば、現代、貿易問題で不公平さを指摘されているのは中国の外国為替問題である。特に、アメリカは元が不当に低く管理されているとして、元の切り上げを事あるごとに要求している。まさしく、貿易上の不公平さを意識しているからこそであろう。
 そうして現状を見る限り、国際世論を味方につけるという点においては、日本側に有利な状況ではあるということはできようが、ただ、為替管理の問題は中国にその意思さえあれば、いつでも中国自身が自主的に取りやめることができるものであろう。となれば、日本有利の状況は決して安閑としていられるものではない。
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by nogi203 | 2012-10-02 20:20 | その他